先週発生した青森県を中心とした地震で気象庁は初となる注意情報を発表しました。
場合によっては東日本大震災クラスの地震が起きるかもしれないとのこと。
今回の「週刊タイパニュース」では、新たな注意情報について解説していきます。
青森県で巨大地震が発生
こんにちは！ジャーナリストでVTuberとしても活動している宮原健太です。
12月8日の夜に青森県で最大震度６強（マグニチュード7.6）の地震が発生しました。
震源近くに住んでいた人は、かなり揺れたのではないでしょうか。
ただ、幸いなことに死者数は０人で、津波も大きなものは来なかったため、被害は限定的なものとなりました。
一方で、今回の地震では、気象庁が初めて「北海道・三陸沖後発地震注意情報」というものを発表しました。
この注意情報とは一体どういったものなのでしょうか？
初めて発表された注意情報とは？
この「北海道・三陸沖後発地震注意情報」は2022年12月から政府が運用を始めたもので、１週間の間にマグニチュード8以上の地震が起きる確率が普段の0.1%から1%ほどに高まったとするものになります。
そもそも日本の周辺には、海側のプレートが陸側のプレートに沈み込むことによって形成される海溝などが多数存在しており、そのプレート境界のズレによって地震が発生しています。
今回の青森地震は、青森や北海道の沖合にある千島海溝の周辺で発生したのですが、この海溝で地震が起きると、１週間以内に周辺地域でさらに大きな地震が起きる確率が高くなるということで、注意情報が発表されたのです。
大震災クラスの地震が起きる可能性も
東日本大震災がマグニチュード9.0とされているので、注意喚起されているマグニチュード8以上の地震というのは、まさに大震災レベルとなります。
もちろん、必ず発生するというわけではないため、普段の生活を中断してまで避難をすることにはならないわけですが、ただ、改めて防災の備えなどを確認する必要はあるでしょう。
気象庁は注意情報を受けて、被害を最小限に抑えるために、家具の固定や避難経路の確認などをするように呼び掛けていました。
常日頃から防災の意識を！
今回の注意情報は16日の午前0時をもって終了しましたが、その後も巨大地震の可能性がなくなったわけではありません。
場所は異なりますが、南海トラフ地震は今後30年以内に発生する確率が60～90％以上とされており、また、首都直下型地震も30年以内に発生する確率が約70％とされています。
日本はどこで巨大地震が発生しても不思議ではありません。
日ごろから防災意識を持ち、備えをしておくことで、被害を最小限に抑えるようにしていきましょう。
次回は年内のニュースを振り返る記事をお届けします！
ぜひ、お楽しみに！
宮原 健太
ジャーナリスト、YouTuber
1992年生まれ。2015年に東京大学文学部を卒業し、毎日新聞社に入社。宮崎、福岡でさまざまな事件、事故、災害現場の報道に携わった後、東京政治部で官邸や国会、政党や省庁などを取材。自民党の安倍晋三首相や立憲民主党の枝野幸男代表の番記者などを務めた。2023年に独立してフリーで活動を開始。文春や集英社、PRESIDENT Onlineや現代ビジネスなど様々な媒体に記事を寄稿している。YouTubeチャンネル「記者VTuberブンヤ新太」ではバーチャルYouTuberとしても活動しており、日々のニュースを分かりやすく解説している。
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文・図表／宮原健太（ジャーナリスト）
